妊娠したら費用は総額でいくらかかる？どんな補助があるの？

妊娠〜出産までに、どのくらいお金がかかるか知っていますか？分娩や入院はもちろんのこと、実は他にももっとお金がかかります。

そこで今回は、妊娠〜出産までにかかる費用の総額や、どのような補助が用意されているのかについてご説明します。

妊娠〜出産までにかかる費用には何がある？

妊娠〜出産までにかかる費用は以下のようにさまざまです。分娩・入院費のように必須ともいえる費用もあれば、胎教や安産祈願のための費用など、人によってお金のかけ方に個人差があるものもあります。

妊婦さんやお腹の赤ちゃんの健康状態を定期的にチェックするためにかかるのが妊婦健診費です。安全な出産に不可欠なので、すべての妊婦さんが必ず受ける必要があります。

妊婦健診の回数は、個人の状態や病院の方針によっても多少異なりますが、1回目を妊娠8週目頃とした場合、合計14回ほどです（※1）。

出産すると分娩費や入院費、そのほかの諸経費がかかります。特に分娩費と入院費は地域や病院、分娩が行われた時間帯、入院日数、多胎妊娠の場合など、さまざまな要因で金額が変わります。

自然分娩や、生まれてきた赤ちゃんに問題がない場合は、健康保険は適用されません。一方、帝王切開などの手術が必要になった分娩や、赤ちゃんが病気で入院することになった場合は、健康保険が適用されます（※2）。

お腹が大きくなってきたときに着るマタニティウェアや妊婦用の下着などの費用もかかります。

また、これから生まれてくる赤ちゃんのために、新生児用の肌着やおむつ、おしりふき、沐浴グッズ、授乳服などを先に買っておく場合は、そのための費用も必要です。

妊娠中の健康維持のためにマタニティヨガの教室に通ったり、出産に向けて勉強するために本を購入したり、あるいはお腹の赤ちゃんのために安産祈願をしたりするのにも、お金がかかります。

ここにかける費用は個人差が大きく、ほとんどかからなかったという人もいます。

妊娠中の女性に代わり、家事や育児を行ってくれるサービスがあります。

体調が悪い、リフレッシュしたい、用事があるといったときに便利なサービスですが、1回あたり数千円〜数万円の費用がかかります。お住まいの自治体によっては補助金がでることもあります。

通院や里帰りをするための交通費も忘れてはいけません。

バスや電車であれば比較的安くすみますが、タクシーや飛行機、特急列車などを使う必要があると費用がかさみます。

妊娠や出産における経済的負担を減らすために、国や自治体などがさまざまな補助を用意しています。詳しい内容は各自治体や産院、勤務先に確認してみてください。

妊婦健診の14回分に対して、各自治体から助成金が出ます（※1）。助成額は自治体ごとに異なります。

妊娠4ヶ月（85日）以上での死産・流産などを含む出産に対して、健康保険から払われるお金が出産育児一時金です（※3）。

支給額は、子ども1人につき50万円（産科医療補償制度の対象外の出産、または制度に加入していない医療機関での出産の場合は48万8000円）です（※4）。

健康保険の被保険者が出産のために会社を休み、給料をもらえなくなったときに支給されるお金です。ただし、自治体が運営する国民健康保険の被保険者は対象外になってしまいます。

支給額は月給の3分の2に相当する額で、支給の対象となる期間は出産日の42日前から出産後56日目までです。双子や三つ子を妊娠している場合は出産日の98日前からです（※5）。

産休期間中は健康保険や厚生年金保険の社会保険料が免除されます（※6）。

厚生労働省が令和3年に行った調査によると、自然分娩の場合の出産費用は平均47.3万円となっています（※7）。

一方、それ以外の費用は、内閣府が平成21年に行った調査によると、平均14万円となっています（※8）。現在の物価よりも安いため、参考程度とはなりますが、合計すると61.3万円になります。