子どもの教育費は、よく1人あたり1,000万円といわれます。一度に準備する金額ではないとはいえ、成長するごとにどれくらいかかるものなのか、事前に知っておきたいですよね。
そこで今回は、子どもの教育費について、時期別・項目別に、公立・私立で必要な金額の平均をご紹介します。
子どもの教育費っていくらかかるの?
文部科学省によると、幼稚園の3歳から高校3年生までの15年間でかかる教育費(学習費)の総額は、すべて公立に通った場合は約574万円、すべて私立に通った場合は約1,838万円です(※1)。
選択する教育方法や機関によって大きく異なるため、子どもの教育費には「●●円かかる」と、一概に言えないのが現状です。
ある程度の目安として知っておくと、いくらぐらい貯金しておけば良いのかの見通しが立ちますよ。
子どもの教育費の平均は?
それでは、教育費について詳しく見ていきましょう。
以下に、子ども1人あたりの時期別に公立・私立にかかる年間、及び卒業までの教育費の平均をまとめました(※1,2)。
1年間 | 入学〜卒業まで | ||
幼稚園 | 公立 | 約17万円 | 約47万円 |
私立 | 約31万円 | 約92万円 | |
小学校 | 公立 | 約35万円 | 約211万円 |
私立 | 約167万円 | 約1,000万円 | |
中学校 | 公立 | 約54万円 | 約162万円 |
私立 | 約144万円 | 約430万円 | |
高校 | 公立 | 約51万円 | 約154万円 |
私立 | 約105万円 | 約316万円 | |
大学 | 国公立 | 約104万円 | 約481万円 |
私立 | 約152万円 | 約690万円 | |
私立理系 | 約183万円 | 約822万円 |
1年間の私立の教育費は以下のように、公立と比べて約1.5〜4.8倍かかることがわかります。
● 幼稚園:約1.8倍
● 小学校:約4.8倍
● 中学校:約2.7倍
● 高校:約2.1倍
● 大学:約1.5〜1.8倍
子どもの教育費の項目別の目安は?
ここでは、前述の幼稚園〜大学までの1年間にかかる費用を項目別に詳しくご紹介します(※1,2)。
幼稚園から高校まで
学校教育費
学校教育費(入学金/修学旅行費/学校納付金/図書・学用品・実習材料費/教科外活動費/通学関係費など)は以下の通りです。
1年間 | ||
幼稚園 | 公立 | 約6万円 |
私立 | 約13万円 | |
小学校 | 公立 | 約7万円 |
私立 | 約96万円 | |
中学校 | 公立 | 約13万円 |
私立 | 約106万円 | |
高校 | 公立 | 約31万円 |
私立 | 約75万円 |
給食費
給食費は以下の通りです。私立の中学校は給食が出ないことが多いため、公立よりも安くなっています。
1年間 | ||
幼稚園 | 公立 | 約1万円 |
私立 | 約3万円 | |
小学校 | 公立 | 約4万円 |
私立 | 約5万円 | |
中学校 | 公立 | 約4万円 |
私立 | 約1万円 | |
高校 | 公立 | ー |
私立 | ー |
学校外活動費
学校外活動費(補助学習費(学習塾代や家庭教師代など)/習い事代など)に含まれる費用は以下の通りです。
1年間 | ||
幼稚園 | 公立 | 約9万円 |
私立 | 約14万円 | |
小学校 | 公立 | 約25万円 |
私立 | 約66万円 | |
中学校 | 公立 | 約37万円 |
私立 | 約37万円 | |
高校 | 公立 | 約20万円 |
私立 | 約30万円 |
大学
大学の費用は大きく学校教育費(授業料、通学費、教科書代など)と家庭教育費(塾の月謝、習い事代)に分かれています。
学校教育費 | 家庭教育費 | |
国公立 | 約97万円 | 約7万円 |
私立文系 | 約145万円 | 約7万円 |
私立理系 | 約172万円 | 約11万円 |
大学生になると、地元を一人暮らしを始める子も出てきます。その場合、上記の他に年間平均約96万円の仕送りがかかります。
子どもの教育費のケース別総額とは?
ここでは、幼稚園から大学卒業まで、全て公立に通うケースや、途中から私立に通うケースなどの費用の目安をご紹介します(※1,2)。
幼稚園から大学卒業までの費用総額
● 全て公立:約1,055万円
● 幼稚園のみ私立:約1,100万円
● 高校のみ私立:約1,217万円
● 幼稚園及び高校は私立:約1,262万円
● 小学校のみ公立、大学は私立文系:約1,739万円
● 小学校のみ公立、大学は私立理系:約1,871万円
● 全て私立、大学は私立文系:約2,528万円
● 全て私立、大学は私立理系:約2,660万円
子どもの教育費は貯金、制度や保険を活用して準備しよう
教育費を効率的に貯めるためにはライフプランナーに相談して家計の見直しをしてみるのもおすすめです。
子どもの教育費は、両親の教育方針はもちろん、子ども自身の意志も関係してきます。最善の判断ができるように、計画的な貯蓄して準備しましょう。