パパがいまから知っておきたい教育費のこと

子どもの教育費は「1人あたり1,000万円を目安に」と耳にしたパパは多いですよね。

でも、これはあくまで目安で、実際には進路や生活スタイルによって必要額は大きく変わります。今回は、最新データをもとに、教育費の全体像を整理していきましょう。

教育費「1,000万円」の根拠って？

よく耳にする「子ども1人につき教育費は1,000万円」。これは幼稚園から大学まですべて公立に進学した場合の総額を指しています。

文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」や各種統計から整理すると以下のようになります（※1）。

進路の選び方で3倍もの差が出るのが教育費の特徴です。

私立理系のなかでも、医学部や歯学部などではさらに高額で4,000万円を超える費用がかかることもあるので、将来に向けてしっかり計画をたてておけるといいですね。

小・中・高の年間学習費を知ろう！

「令和5年度子供の学習費調査」から、1年間にかかる平均額を見てみましょう（※1）。こちらは授業料だけでなく、給食費や学校外活動費（塾・習い事など）も含まれています。

例えば 中学校3年間の合計は、

この差は300万円以上！子どもがどの進路を選んでも応援できるように、今から貯蓄計画を立てておくと安心です。

大学進学が最大のハードルなの？

進学率はこの数十年で大きく上昇し、2024年度には18歳の約59.1％が大学へ進学しています（※2）。専門学校や短期大学を含めた高等教育機関全体では、進学率は80％を超える水準に達しました。

これまでは「大学に進学した場合のために備える」という考え方が一般的でしたが、現在では、「大学に行くかどうか」ではなく「どの大学・学部・地域に進むか」を家計設計の焦点に変える必要があります。

大学進学は特にまとまった資金が必要になる時期。入学金や授業料など在学費用を含めた総額は次のとおりです（※3）。

大学の初年度費用は国公立で約87万円、私立で約228万円（医歯系除くと約141万円）と報告されていて、入学金や設備費が重なる初年度は特に負担が大きくなります。

さらに下宿や仕送りを考えると、プラス数百万円が必要になるケースも少なくありません。

いつ、どんなタイミングでお金が必要？

教育費は一度にまとめて払うのではなく、進学の節目ごとに大きくかかるのが特徴です。

この「入学の年」に備えて、あらかじめ余裕を持って計画しておくと安心です。

妊娠中〜赤ちゃん期にできる準備は？

赤ちゃんが小さいうちは日々の生活費で精一杯かもしれません。でもこの時期から無理なく始められることもあります。

制度を知っておく

児童手当や高校授業料無償化、私立高校授業料支援、給付型奨学金など、教育関連の支援制度は年々拡充しています。

とくに児童手当は、0歳から高校卒業まで継続して支給される重要な制度で、申請は世帯の所得が高い方が行うため、パパが受給者になることが多いです。

長期にわたる安定した支援は教育費や将来の大きな出費に備える原資となります。「生活費に充てるか教育資金として貯めるか」を家族でしっかり話し合っておきましょう（※4）。

月5,000円からの積立

少額でも長期で積み立てれば将来大きな差に。税金の控除があるケースもあるので、オトクです。

たとえば児童手当をそのまま全額積み立てると、高校卒業時には約240万円の資金になります。NISAなどを活用すれば、さらに効率的な資産形成も可能です。

ライフプラン全体を考える

教育費だけでなく、住宅ローンや老後資金も視野にいれる必要があるので、家計の全体像を意識して貯蓄計画をしておきましょう。

使える制度は活用しつつ、未来への見通しを立てておけるといいですね。

早めに考えておきたい教育資金！

公立・私立の進路で教育費は 1,000万円〜2,800万円近くと大きく変わります。

小中高は年間 30〜180万円台、大学は4年間で500〜800万円超と、入学のタイミングでまとまった出費が必要に。

赤ちゃんがまだ小さい今は「まだ先」と思うかもしれません。でも、この時期から将来の教育費に目を向けているパパは、本当に家族にとって安心できる存在です。

パパninaruでは、専門家をお招きして教育資金に関する講座を開催しています。知識をさらに深めたいパパは、ぜひ参加してみてくださいね。

教育資金の貯め方講座
を詳しくみる