不妊治療で体外受精を検討していると、どれくらいの確率で無事に出産できるのか、赤ちゃんが障害を持って生まれてくる可能性はあるのかなど、気になることが色々出てくるのではないでしょうか。そこで今回は、体外受精を実施するうえで知っておきたいリスクについてご説明します。
体外受精にはリスクがあるの？
体外受精とは、女性の卵巣から取り出した卵子を、体外で受精させる治療のことです。
受精してできた受精卵は、体外で培養し、ある程度の段階まで成長させてから、子宮の中に戻します。これを「胚移植」といいます。
タイミング法や人工授精で妊娠が難しい場合でも、体外受精・胚移植がうまく行けば妊娠できることがあります。
ただし、体外受精のための採卵（卵子を採ること）や胚移植のプロセスで母体に負担がかかったり、体外受精にチャレンジする年齢によっては流産や胎児の障害リスクが高くなったりするため、治療方針については慎重に検討する必要があります。
体外受精の母体リスクとは？
体外受精の妊娠率を高めるためには、質の良い卵子を採ることが大切です。そのため、採卵前に排卵誘発剤を使い、複数の卵胞の発育を促進することがあります。
この排卵誘発剤の影響で、卵巣が強い刺激で腫れてしまう「卵巣過剰刺激症候群（OHSS）」が起こり、お腹の張りや吐き気、呼吸困難などの症状が現れることがあります（※1）。
OHSSが発症した場合、母体の安全を考えて、体外受精よりもまずはOHSSの治療を優先させることになります。
また、卵胞に針を刺して採卵するときに、お腹の中でわずかに出血が起こります。大量出血になることはごくまれですが、リスクが全くないともいえないので、採卵後に体調が悪くなったときは、すぐに担当の医師に相談しましょう。
体外受精の流産率は？
体外受精は、タイミング法や人工授精がうまく行かなかった場合でも、卵子と精子の受精を人工的に助けることで、妊娠できる可能性のある治療法です。
しかし、上のグラフを見てもわかるとおり、自然妊娠の場合と同じく、体外受精・顕微授精による妊娠率は年齢とともに下がり、逆に流産率は上がっていきます（※2）。
具体的な数字でいうと、30歳で体外受精をした場合の流産率は17.3％、35歳だと21.0％、40歳では33.7％です（※2）。
自然妊娠でも不妊治療でも、加齢とともに精子と卵子が老化していき、妊娠を維持しづらくなることには変わりがないので、体外受精をするのであればできるだけ早く始めた方がいいといえます。
体外受精でダウン症など胎児に障害がある可能性は？
体外受精をしたことが原因で、赤ちゃんが障害を持って生まれる確率が高くなる、というデータは特にありません。
しかし、何年か不妊治療を続け、年齢が高くなってから体外受精を始める夫婦が多いため、加齢による精子と卵子の老化が原因で、ダウン症など染色体異常のある赤ちゃんが生まれる頻度が高くなる、ということは考えられます。
妊娠の方法を問わず、40歳の女性からダウン症の赤ちゃんが生まれる頻度は、25歳の女性と比べて約10倍といわれています（※3）。
高齢出産の場合、妊娠後に「出生前診断」を受けることで、胎児の染色体異常の可能性を調べることができますが、結果が出た場合どう受け止めるかなど、事前に医師や家族としっかり話し合っておく必要があります。
また、胎児に見られる異常は様々なものがあり、出生前診断で調べられるのはそのうちの一部だけだということも認識しておきましょう。
体外受精のリスクを夫婦で知っておこう
「赤ちゃんを授かりたい」と願う夫婦にとって、体外受精は望みをつなぐ一つの方法です。治療に伴うリスクについても医師から話を聞き、夫婦でしっかり認識したうえで、体外受精にチャレンジするかどうか検討してみましょう。
また、不妊治療は年齢との勝負という面もあるので、体外受精をいつまで続けるか、妊娠しなかった場合に顕微授精に切り替えるかなども、あらかじめ決めたうえで治療に臨むことが望ましいともいえます。治療にかかる費用なども考慮したうえで、夫婦で納得のいく選択と決断ができるといいですね。
