子どもの教育費について「1人あたり1,000万円」と耳にしたことがある人もいるかもしれません。しかし、子どもが希望する進路によっては、不足するケースもあります。
今回は、極端な例として、すべて公立・私立だった場合の教育費総額の平均をご紹介します。貯蓄計画の参考にしてくださいね。
教育費「1人あたり1,000万円」は本当？
教育費の総額とされる「1人あたり1,000万円」は、あくまでもひとつの目安です。希望する進路によってはそれ以上かかる場合もあります。
成長とともに必要になるため、一度に準備しなければいけないものではありません。子どもが小さいうちは、日々のやりくりで対応できることも。
ただし、進路によっては早い段階でまとまったお金が必要になることもあります。あらかじめ、考えられる進路やまとまったお金が必要になる時期を想定しておくと、やりくりや貯蓄の参考になりますよ。
おおよその総額を考えるひとつの参考として、次から「すべて公立」「すべて私立」のケースに分けて教育費用総額の平均をまとめました。
幼稚園〜大学まで【すべて公立】
幼稚園から大学まですべて公立に進んだ場合の総額は約1,055万円ほどになります（※1,2）。教育費「1人あたり1,000万円」といわれる所以は、主にこちらのケースです。
約1,055万円のなかには、学校にかかるお金＋給食費、習い事などの学校外活動費が含まれます。大学からひとり暮らしをするための仕送りなどを考えると、より費用が膨らみます。
幼稚園〜大学まで【すべて私立（私立理系）】
幼稚園から高校まで全て私立、大学は私立理系に進んだ場合の総額は、約2,660万円。すべて公立のケースと比べると、倍以上が必要になります。
約2,660万円には学校にかかるお金＋給食費、習い事などの学校外活動費が含まれます。ひとり暮らしをするための仕送りを考えると、場合によっては3,000万円近く必要になることも。
教育費以外の貯蓄も含めた計画が大事
家庭で必要な貯蓄は、教育費だけではありません。他にも
● 住宅の購入／引っ越し
● 家族旅行
● 車の購入
● 老後資金
など、大きな出費を予定している場合は、月々の貯蓄額を分散したり、ローン返済などを考慮したりする必要があります。教育費の貯蓄計画は、家計全般や先の予定を含めて立てると安心ですよ。
子どもが小さいうちはレジャーなど急なイベント費もかかりやすいので、生活に余裕を持って貯められるよう、効率的な貯め方を知っておくことも大切です。
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教育費は早めに考え始めることで生活に余裕をもった貯蓄計画が立てやすくなります。
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